So-net無料ブログ作成

次代を担う子供たちに伝えたいこと [教育]

P1000155.jpg

 地球環境に人間活動は多大なる影響を与え始めているということ。そのためには、世界の人口が、どのように増え、エネルギー、食糧、水や廃棄物等とどう関連して、どこでどのような環境変化が起きているか地球規模で理解しておく必要がある。

 地球環境問題においては予防原則が不可欠であること。将来の予測は簡単ではないが、変化が起こってしまえば修復に膨大な資金と時間がかかり、困難であるし、沢山の命が危機に陥る可能性が高い。したがって、物を作る時、物を消費・廃棄するとき、常に予防原則を適応できるような判断力が必要である。

 現時点で深刻な問題が生じていないからと言って、将来も大丈夫とは限らないということ。そのためには、持続的な限界点を超え、地球環境が変化し始めているので、常に環境の変化に対して注意して観察していかなくてはならないことを理解しておく。

 便利な生活を支える商品は、世界のどこかでその商品を支えるための自然及び社会環境への影響があること。チョコレート、コーヒー、アイスクリーム、衣類、石鹸、化粧品などの世界商品は、世界のどこかで環境問題や社会問題を起こしながら生産されていることを理解しておく必要がある。
 
経済優先の判断は、人間社会全体に対する犯罪であること。チェルノブイリ原発事故で放出された放射能にも匹敵する放射性排水を垂れ流し続けているアメリカ、イギリス、フランス、日本の行為を、社会犯罪であると判断できる能力が不可欠である。

 地球環境問題は、非常に複雑であり、場当たり的な対策は良い結果をもたらすとは限らないこと。場当たり的な廃棄物処理や経済優先の廃棄物処理、食糧生産などは長期的に失敗することが多いこと。

地球環境は驚くほどの柔軟性を、回復力を持っているので、諦めたり、環境保護の努力を怠ったりしてはいけないこと。努力を止めてしまうこと、行動を起こさないことで、環境が持っている回復力を奪ってしまうことを理解する。



 

次世代に伝える環境教育 1 [教育]

DSC_000001.jpg

近年、地球環境問題とよくいわれるが、その具体的内容は、案外あいまいなように思われる。たとえば、環境省は、地球環境問題として、オゾン層の破壊、地球の温暖化、酸性雨、熱帯林の減少、砂漠化、開発途上国の公害問題、野生生物種の減少、海洋汚染、および有害廃棄物の越境移動、の九つの現象を取り上げている。これは、子供たちに残す、近代的な技術の進歩により手にした便利な生活である「正の遺産」に対して、多大なる「負の遺産」である。これから未来にかけ、まだまだ悪化する地球環境では、生きていけないのは事実である。しかし、例えば真夏の猛暑の中、停電することを想像するだけで、現代の人々が、どれだけのパニックに陥るのかを思うと、電力の供給は必至である。原子力発電による安定した電力の供給がなかったら、現在の技術では不可能に近い。この原子力発電は、放射性核種を作り出し続けるのである。記憶に新しい、チェルノブイリや福島第1原発の爆発事故は、未だに環境に垂れ流している。
国境を越える環境汚染は、ヨーロッパ、北アメリカでの酸性雨問題や国際河川の水質汚染問題などや、日本においても中国からのPM2.5や黄砂の危険性が叫ばれる。このようなタイプは、ある国が環境政策にかかわる費用と便益を国際的見地から勘案することを促す仕組みを考案することが課題になる。

1406810478340.jpg

環境規制の緩い地域への企業進出や、直接投資によって環境破壊が進む、いわゆる公害輸出といわれるものは、私企業の直接投資にとどまらず、政府開発援助(ODA)などの拡大に伴って環境破壊を招くケースが増加していることが国際的に大きな問題になっている。これは、環境倫理といった次元だけではなく、途上国の経済開発に関与する経済主体が多国籍化するなかで、それに伴う環境破壊を、どの環境水準で、だれの費用負担によって防止すべきかについての、国際的ルールづくりという課題を提起している。
 先進国と途上国との間での経済関係や貿易構造から生み出される環境破壊もある。これは、木材の伐採による熱帯林の破壊が典型的な事例の一つである。今後、途上国での資源や環境を保全しつつ経済発展を可能にする世界経済システムを構想するためには、国際的な貿易のルールのなかに環境配慮の考え方をいかに内実化していくことができるかが問われるであろう。

1412495084636.jpg

 将来の世代が自らの欲求を充足する能力を損なうことなく、今日の世代の欲求を満たすような経済発展の理念は、個別の開発プロジェクトに関する判定基準として具体化、制度化が図られなければならないだけでなく、同時に経済のグローバリゼーションのもとで途上国が自立的な経済基盤を基礎に発展していく権利を保障しつつ、地球環境を保全していく国際的次元での社会システムを確立していくうえでの理念としても具体化されなければならないのである。

子供たちに負の遺産だけを相続させないために、経済・利益最優先の判断は、社会犯罪だと認識し、環境問題の予防原則に則り、高等生物が遭遇したことのない人工放射性核種を作る原発を停止し、作り出してしまった放射性核種を20万年間生物から隔離して、地球環境を造ってくれた環境の担い手である生物の多様性を確保し、海洋生物の基盤である干潟や浅海域生態系を守って海洋での炭素循環を確保し、大気・海洋・陸域への科学性物質や放射性物質などの放棄・廃棄の停止を直ちに行わなければ、将来、今の大人は、子供たちから人類を滅亡に追いやった世代と非難されるであろう。



この広告は前回の更新から一定期間経過したブログに表示されています。更新すると自動で解除されます。